仲のいい友達から「ちょっとだけ貸して～！」って言われて、ついノリで財布を開いたこと、ありません？
私、何度かありますよ…。
「借用書？まあ、いっか」で現金ポンッ。
…でもそれ、命綱なしのバンジージャンプみたいなものですからね？
借用書ナシはマジで危険！
信頼してたし、「借用書なんて水くさいかな？」と思った結果、「あれ、返ってこないんだけど？」のパターン、めっちゃある。
しかも人間の記憶は、都合よくアップデートされる生き物。
「え、借りたっけ？」なんて言われたら、こっちがバグります。
でも大丈夫！契約は成立してる
安心してください、民法587条があなたの味方！
「貸すよ」「うん借りる！」で合意して実際にお金を渡したら、それだけで立派な“金銭消費貸借契約”が成立してます。
契約書がなくても、です！
民法第587条（消費貸借）
消費貸借は、当事者の一方が種類、品質及び数量の同じ物をもって返還をすることを約して相手方から金銭その他の物を受け取ることによって、その効力を生ずる。
とはいえ証拠が命！
契約は成立してても、証拠がなければ「いや、貸してないし」と言われた時に反論できない…。
裁判官もエスパーじゃないんで、「言った言わない」はNGです。
使える証拠はコレ！
銀行振込の記録：「○○さんに△万円振り込んだ」記録は超・有力証拠。
LINEやメール：「いつ返す？」「月末には返す！」みたいな会話。
スタンプだけじゃダメ、文字を残して！
録音データ：自分も会話に参加してたなら、こっそり録音も証拠として使える可能性アリ。
第三者の証言：貸した現場にいた人の証言は、地味に強い。
どうしても返ってこないときは…
誠意ゼロの相手には、法的手段をチラつかせましょう。
□ 少額訴訟（30万円以下）：手続きカンタン、一日で終わるケースも。
□ 支払督促：裁判所が「返してあげて」と通知してくれる。
相手が無反応なら強制執行も可。
□ 民事訴訟：証拠がそろっていれば強力な一手。
「詐欺じゃないの！？」と思っても…
返してもらえないと「詐欺じゃん！」と思いますよね？
でも刑事事件になるのは、最初から返す気がなかった場合だけ。
ただ単に返せなくなったケースは、民事トラブル扱いです。
警察に行っても「民事ですね～」で終了するパターン多し。
しょんぼり。
最強の味方＝弁護士！
「もうムリ！」と思ったら、弁護士に相談を。
「内容証明郵便」でビシッと送ってもらうだけで、相手の態度が変わることも。
手続きもサポートしてくれて、精神的ダメージも軽減！
まとめ：証拠を残すクセ、つけとこ！
借用書がなくても契約は成立。
でも大事なのは証拠！
LINE、振込、録音、何でも記録に残す習慣が自分を守ります。
トラブったら一人で抱えず、プロ（弁護士）を頼るのが最善策です！
